住宅では冷暖房、給油、冷蔵庫の家電製品等多種多様なところでエネルギーを消費する。

生活における消費エネルギーを少なく制御されるよう配慮された住宅を省エネ住宅よぶ。

国土交通省ではエネルギー消費量を少なくする為に、省エネ法に拠って基準を定めている。


省エネ法とは正式には「エネルギーの使用の合理化にかんする法律」といい、建築物や機械器具に於いて、石油、電力、ガス等のエネルギーの効率的な使用促進を目的として制定された法律である。


この法律が制定された背景には、1970年代におきた2度の石油ショックが有る。

この石油ショックで日本では産業や生活に於いて省エネルギー対策が進み、エネルギーを効率的に活用する動きが開始した。

しかしそれ以後もエネルギーの消費量はアップしたため、1979年に省エネ法が制定されたのである。


この省エネ法は現時点で2度の大改正が実行されている。


1度目は1998年で、この改正ではトップランナー方式が導入された。

このおかげで自動車や電気製品の省エネ基準を、市場にでている1番優れた製品の消費効率にする事が定められた。


2度目の改革は2005年では消費者が省エネルギーに取り組む事を促進する規定も整備された。

当初は省エネルギー基準の対象は電気冷蔵庫、エアコン、自動車の3品だけだったが、現状では20品以上の品目に拡がってる。


省エネ住宅は環境にも優しく、また居住する人にも負担の多くはない住宅であり、本日では国をあげて省エネ住宅の普及に取り組んでいる。





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